昭和26年に開かれた総合体育大会から第1回市民スポーツ祭と名称を改め、毎年4月から9月にかけて市民スポーツ振興をより一層活性化させるため、各競技団体が創意工夫を行い、市民スポーツ祭として展開しています。市民スポーツの普及・振興を図り、併せて本市の競技力向上を図ることを目的とする大会趣向は回を重ねるたびに継続発展され、今日に至っています。
スポーツのまち尼崎にふさわしい行事として、9月以降のスポーツシーズンに尼崎市体育協会会長杯・市長旗大会を各競技団体が開催しています。大会の開始にあたって、毎年敬老の日に総合開会式を盛大に開催しています。
体育協会加盟団体の指導者層を対象として、スポーツ指導者講演会を開催しています。
講師は下記資料にあるように毎回スポーツ界各分野から著名なスポーツ選手や指導者をお呼びして、
選手の育て方や指導のあり方について貴重な助言や提言を頂き、体育協会加盟の各団体のレベルアップに寄与しています。
1982年 | 村山 実(野球評論家) |
1983年 | 山下 康裕(柔道選手) |
1984年 | 小高 正宏(ウエイトリフティング選手) |
1985年 | 南部 忠平(鳥取女子短期大学長) |
1986年 | 三浦 雄一郎(プロスキーヤー) |
1987年 | 三屋 裕子(学習院大講師) |
1988年 | 衣笠 祥雄(野球解説者) |
1989年 | 松本 育夫(スポーツ解説者) |
1990年 | 君原 健二(マラソンランナー) |
1991年 | 放駒 輝門(相撲親方) |
1992年 | 古賀 稔彦(日本体育大学助手) |
1993年 | 上田 利治(野球解説者) |
1994年 | 力武 敏昌(評論家) |
1995年 | 道上 洋三(パーソナリティー) |
1996年 | 山口 香(全日本柔道連盟女子強化コーチ) |
1997年 | 浅見 俊雄(日本体育大学教授)・セルジオ越後(サッカー解説者) |
1998年 | 中村 順司(名古屋商科大学野球部監督)・小山 裕史(トレーニング研究施設ワールドウイング代表) |
1999年 | 椙棟 紀男(スポーツプログラマー)・山口 良治(京都市立伏見工業高校ラグビー部総監督) |
2000年 | 井村 雅代(全日本シンクロナイズドスイミング代表コーチ)・吉田 義男(野球解説者) |
2001年 | 伊東 浩司(甲南大学専任講師)・山口 彦則(清風高校体操部監督) |
2003年 | 二宮 清純(スポーツジャーナリスト)・原田 隆史(天理大学講師) |
2004年 | 大林 素子(スポーツキャスター)・奥野 史子(スポーツコメンテーター) |
2005年 | 間野 義之(早稲田大学助教授)・室伏 重信(中京大学助教授) |
2006年 | 増田 明美(スポーツジャーナリスト)・伊達 公子(元プロテニス選手) |
2007年 | 小野 剛(日本サッカー協会技術委員長) 平尾 誠二(元ラグビー全日本選手・監督、神戸製鋼コベルコスティーラーズ総監督兼任ゼネラルマネージャー) |
2008年 | 柳本 晶一(全日本女子バレーボールチーム監督) 宇津木 妙子(元全日本女子ソフトボールチーム監督) |
2009年 | 朝原 宣治(北京オリンピック男子陸上銅メダリスト) 篠原 信一(柔道男子日本代表監督) |
2010年 | 村上 隆行(野球解説者・独立リーグ大阪ゴールドビリケーンズ監督) |
2011年 | 塚原 光男(朝日生命体操クラブ総監督・全日本社会人体操連盟理事長) |
2012年 | 佐伯 美香(元全日本バレーボール選手・元ビーチバリヤー) |
2013年 | 萩原 智子(元水泳競技日本代表・日本水泳連盟理事) |
2014年 | 清水 宏保(元スピードスケート選手) |
2015年 | 沢松 奈生子(元プロテニスプレーヤー) |
2016年 | 錣山 短幸(元関取) |
2017年 | 宮崎 義仁(日本卓球協会常務理事 強化本部長) |
2018年 | 小林 祐梨子(元オリンピック陸上日本女子代表) |
2019年 | 今泉 清(元ラグビー選手/人材育成・組織開発・アスリート育成コンサルタント) |
2020年 | 新型コロナウイルス感染拡大防止のため中止 |
2021年 | 新型コロナウイルス感染拡大防止のため中止 |
小・中学校の優秀選手及び将来有望な選手に対し、長期的な展望に基づく一貫指導を施し、精神的にも技術的にもバランスのとれた人間的に優れたジュニア選手の育成を図り、本市における競技スポーツの一層の発展を期することを目的として競技力向上事業の充実を図るため、大阪教育大学の土井秀和教授のご指導により、体育協会における「ジュニア競技力向上事業」実施の手引きが平成16年3月に作成されました。各競技団体が一貫指導の考え方を共有しジュニアの成長を支援することができるよう、この手引き書を参考にして円滑な事業展開に利用されています。